無制限WiFiの最低利用期間は、会社により異なります。最低利用期間は、1ヵ月間・1年・2年の3パターンに分かれます。

最低利用期間なしの場合でも最低1ヵ月間は利用継続が強制となります。つまり、契約開始して1ヵ月以内に解約できる無制限WiFiは存在しません。

無制限WiFiには自動更新がある

無制限WiFiには自動更新があります。これは、1年契約の場合、12ヵ月目までが最低利用期間で13ヵ月目の1ヵ月間が更新月となっており無料で解約できます。

更新月を過ぎると自動で契約更新されますので、また1年間が最低利用期間となります。

自動更新プランの厄介な点は、解約がしたくなった時に、面倒な点です。自動更新プランでは、更新月の1ヵ月間以内に解約をしない限り、何年契約をしていても解約金を支払わなくてはいけません。

この更新月は、契約をした日から1年後(12ヵ月後)や2年後(24カ月後)に1か月間のみです。解約金を払わずに解約をしたい場合は、この限られた期間に解約をしなくてはなりません。

この更新月を逃してしまうと、「自動更新」プランの場合は、契約が1年や2年自動的に更新されてしまいますから、無料で解約したい場合は次の更新月までまた1年や2年間待たなくてはなりません。

解約自体はいつでもできますが、更新月以外の解約は高い違約金を支払うことになります。

無制限WiFi最低利用期間や自動更新なしの会社は?

無制限WiFiは最低利用期間1ヵ月で違約金なしの会社があります。

クラウドWiFi東京では、1日から末日までの1ヵ月間利用することで解約ができます。月末利用開始の場合は翌月の1日から30日まで利用することになります。

最低1ヵ月で解約できるクラウドWiFi東京は、初期費用3980円となっております。1ヵ月で解約をしても初期費用は支払います。

そうすると、初月の日割り料金と翌月の月額料金3380円と初期費用3980円を支払うことになりますので、8000円程度は最低でも支払うことになります。

1ヵ月間の短い間利用して8000円支払うというのは少し高いです。短い期間使うというのは初期費用が含まれてきますので、割高となります。

無制限WiFiの2年縛り自動更新は条件悪い?

無制限WiFiは3年契約がどこの会社もありません。最大2年間の契約期間となっております。

無制限WiFiとしては2年縛り自動更新が一番条件の悪い会社となります。しかし、契約期間は条件が悪くても、月額料金は安くなっております。

逆に自動更新なしで最低利用期間がない会社は月額料金が割高となっております。

無制限WiFiを長期的に利用する予定がある場合は、契約期間の条件よりも料金面を重視して選択した方が良いです。

無制限WiFiの違約金

無制限WiFiの違約金は会社により異なりますが、多くの会社では契約から1~2年以内の違約金を割高に設定しています。

違約金を高く設定することで、すぐに解約するハードルを上げています。契約してみたけれど、「通信速度が遅い」「電波が悪い」「データ容量の上限に不満がある」などのユーザーが簡単に解約できないように違約金を19000円とかに設定しています。

違約金が高いと我慢して最低利用期間内は継続しようという気持ちになるので、解約を断念してとどまってくれます。

どんなときもWiFiの利用期間別の違約金は以下の通りです。

0〜12ヶ月目
19,000円(税抜)
13〜24ヶ月目
14,000円(税抜)
契約期間 2年(自動更新)
26ヶ月目以降
9,500円(税抜)
更新月
0円

更新月を過ぎると違約金は安くなります。それでも違約金は発生するので2年で解約する場合は更新月を忘れないようにしましょう。

無制限WiFiの最低利用期間は2年自動更新が主流

無制限WiFiは、どんなときもWiFiやギガゴリWiFiなど人気の会社はどこも2年自動更新となっております。

無名でマイナーな会社は、「2年縛り自動更新なし」「1年縛り自動更なし」「1ヵ月間のみ」など条件が良くなりますが、「データ容量の上限」「対応サポート」「会社の信頼度」などは劣ります。

つまり、契約期間の条件だけで無制限WiFiを選ぶと失敗しますので、大手企業で人気の無制限WiFiを契約しましょう。そうすると必然的に2年縛り自動更新となります。

無制限WiFiを無料で短期解約する方法がある?

無制限WiFiには、初期契約解除制度があり無料で短期解約が可能です。

「商品」を受領した日から起算して8日以内に、無制限WiFi会社までご連絡いただければ契約解除を行うことが出来ます。

初期契約解除制度とは、対象となる電気通信サービス契約について、契約書面の受領日(または開通日)から 8 日が経過するまでの間、利用者が契約を解除できるとする制度です。

特定商取引法で規定されているクーリング・オフ制度(以下、クーリング・オフ)と同様、電気通信サービス契約について利用者による無条件の解除権(民事効)を認めた規定ですが、クーリング・オフと比較して、解除に伴い利用者に経済的負担が生じ得ること(ただし上限額あり)、対面販売や通信販売による場合も初期契約解除が可能、などの違いがあります。

初期契約解除を利用しての解約の場合、同じ無制限WiFi会社から再契約で審査が通りにくくなりますので、ご注意下さい。通常解約とは異なります。